

| 耐震診断費用 | レスキュールームをご検討の皆様、5,000円(実費)で診断いたします。 |
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弊社では耐震工法レスキュールームの施工前に、財団法人日本建築防災協会が推奨する方法で、コンピュータを用いた耐震診断を行います。
この方法では、各階の平面図を元に、家屋全体の構造を正確に入力していきます。
正確な平面図がない場合や、平面図に増改築部分の記載がない場合は、データ作成のための現地調査を行います。
耐震対策室でお申込みになれば、レスキュールーム本部直轄プロジェクトとして慎重に対応させていただきます。
また、耐震補強前後のシミュレーション結果を事前にご提示し、耐震補強の費用対効果を事前にご確認いただけます。
このシミュレーションされた耐震強度の数値は、過去の実績から高額の費用をかけた精密診断と、ほぼ同一の結果が出ることが統計的に分かっており、信頼性の高い物です。
今後想定し得る震度7の大地震で大きな被害を避けるためには、1.0以上の強度が必要で、1.0未満の建物には、何らかの対策が必要となります。
耐震強度の数値は、以下のような意味になっています。
| 1.5以上 | 安全です。 |
|---|---|
| 1.0以上〜1.5未満 | 一応安全です。 |
| 0.7以上〜1.0未満 | 倒壊または大破壊の可能性があります。 |
| 0.7未満 | 倒壊または大破壊の危険があります。 |
一般的な耐震補強工事では、この数値を1.0以上にすることを目標としますが、
レスキュールーム工法では、1部屋の施工により、家屋全体の強度が大幅に向上し、この数値を大きく上回る結果を得る事が多くなります。(大きな建物では、複数部屋の施工が必要な場合もあります。)
以下のシミュレーションは、築30年の一般的な木造住宅です。
この木造住宅に、阪神大震災を想定した震度7の揺れを与えます。
まず、耐震工事前の現状を把握します。
お客様からお預かりした図面を正確に入力し、震度7のシミュレーションを開始します。
下の図の振り子のように、この家屋では揺れ幅が非常に大きくなりました。
耐震強度は0.44と判断されましたが、築年数25年以上を経過した木造住宅としては一般的な数値であるといえます。
赤丸の重心点と青い四角の剛性点が離れ、バランスの悪い設計であることもわかります。
この住宅に、阪神大震災並みの揺れを与えた場合、倒壊する可能性が非常に高いということがわかります。
この家屋で最も広い、南東角の11畳間にレスキュールームを施工したシミュレーションを行います。
揺れ幅は圧倒的に小さくなりました。

1部屋にレスキュールームを施工することにより、耐震強度は0.44 → 1.38まで一気に向上し、レスキュールーム工法の優秀さがお分かり頂けると思います。
このシミュレーションでは、家屋中央西側の6畳間にレスキュールームを施工した場合を想定します。
先ほどの11畳間に施工する例よりも、コストを抑えることが可能です。

施工コストは抑えられましたが、耐震強度はさらに高まり耐震強度1.53を算出しています。
万全な強度が得られたと言えます。
このシミュレーションでは、家屋南西側の4.5畳間にレスキュールームを施工した場合を想定します。先ほどの6畳間に施工する例よりも、さらにコストを抑えることが可能です。
揺れ幅は最小になりました。

コストは最小に抑えられましたが、強度は最高の数値(耐震強度1.61!)が確認できます。
こ弊社では、このようにいくつかのシミュレーションを行い、現状を知ると同時に最適なコストパフォーマンスを発揮するご提案を致します。
レスキュールームをご検討の方には、この耐震シミュレーションを実費(5000円)で対応いたします。お申し込みは、お問い合わせフォームより。
(一部地域で不可能な場合もございます)